過去の記事一覧

<事業転換で新たな事業を拡充>

2023年12月14日(木)
新型コロナウイルスの影響で売り上げ大幅減という中、逆境を乗り越えるため事業転換を試み「新分野展開」で活動の幅を広げて参りました。この場をお借りして皆様へ改めてご報告申し上げます。 以下の分野を新たな事業として、これからも拡充してまいります。 1、デジタルアーカイブ事業  2、アウトソーシング事業・キャリア部門 1デジタルアーカイブ事業の実績 ・某大手企業の電子化事業計画に参画し、定期案件スキャニン・・・

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◆ 年末年始休業のお知らせ ◆

2023年12月14日(木)
日頃よりご利用いただき誠にありがとうございます。 誠に勝手ながら、年末年始休業日を下記の通りとさせていただきます。 休業期間: 2023年12月29日(金)~2024年1月3日(水) ご不便をおかけいたしますが、何卒ご了承いただきますようお願い申し上げます。 *休暇期間中にいただきましたお問い合わせ等につきましては、2024年1月4日(木)より順次ご連絡させていただきます。

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◆ 年末年始休業のお知らせ ◆

2022年12月15日(木)
日頃よりご利用いただき誠にありがとうございます。 誠に勝手ながら、年末年始休業日を下記の通りとさせていただきます。 休業期間: 2022年12月29日(木)~2023年1月3日(火) ご不便をおかけいたしますが、何卒ご了承いただきますようお願い申し上げます。 *休暇期間中にいただきましたお問い合わせ等につきましては、2023年1月4日(水)より順次ご連絡させていただきます。

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【最新ニュース】平穏な生活を奪われてしまった。

2022年03月03日(木)
ウクライナ国の人々は今、過去最大の人道危機に直面している。 紛争が始まって1週間足らずで、67万人以上の人々がウクライナから離れ国外へ避難していると伝えられた。 国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)はウクライナから脱出し、周辺地域で保護支援を必要とする難民は400万人以上に達すると推定している。 *3月1日(UNHCR) 紛争が始まり、メディアの報道を見るたび「何故今の時代に・・・」と心が苦しく・・・

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事業復活支援金 申請期間は 2022年5月31日(火)まで

2022年02月21日(月)
事業復活支援金の申請期間 2022年1月31日(月)~2022年5月31日(火)   新型コロナウィルス感染症により事業活動に影響を受け、売上が減少した中堅・中小・小規模事業者・フリーランスを含む個人事業主に対して、事業規模に応じた給付金を支給されます。 支給条件や申請方法など詳細は こちら の資料を参考にして下さい。 (2022年2月18日時点版)   *一時支援金又は月次支援金を既に・・・

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Z世代・ミレニアル世代が消費の中心に!

2022年02月21日(月)
*Z世代(1996年~2015年) *ミレニアル世代(1980年~1995年) これからの社会をつくるZ世代とミレニアル世代にどう働きかけていくのか? 今やSDGs、エシカル、サスティナブルに取組む企業に若者の関心が集まりやすいと言われています。 しかし、これらのトピックについて決して若者だけに限った事ではない。 消費者の需要が変化しあらゆる世代がSDGs、エシカルな暮らし、サスティナブルの取組み・・・

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【年末年始休業のお知らせ】

2021年12月17日(金)
平素は格別のお引き立てを戴き、厚くお礼申し上げます。 誠に勝手ながら年末年始休業を下記の通りとさせていただきますので、何卒よろしくお願い申し上げます。 ■年末年始休業期間 2021年12月29日(水)~2022年1月4日(火) 1月5日(水)より通常営業させていただきます。 *ホームページからのお問合せにつきましても、2022年1月5日(水)以降順次ご対応させていただきます。 ご不便をお掛け致しま・・・

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途上国の子どもたちを元気に!

2021年10月06日(水)
10月3日(日)特定非営利活動法人 ADRA Japanの主催された”オンライン手洗いイベント”に参加しました。 3カ国の子どもたちと一緒に手洗いソングを歌いながら、手洗いのポイントや手洗いの大切さを学ぶとても楽しい体験をさせていただきました。 SDGs目標 目標3:すべての人に健康と福祉を 人々の健康的な生活の確保と福祉を推進する 目標6:安全な水とトイレを世界中に すべての人に水と衛生へのアク・・・

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緊急事態宣言9月30日をもって解除!!

2021年10月01日(金)
緊急事態宣言が9月30日の期限をもって解除され、本日(10月1日)からは日本全国で緊急事態宣言そしてまん延防止等重点措置もない日々がいよいよ始まります。 東京、大阪近郊の都市圏や沖縄など、2021年のほとんどの期間緊急事態宣言もしくは重点措置が適用されていました。 東京を例にとっても発出されていなかった期間はなんと!2021年の1月7日までと3月後半からの3週間程。 イベントは、これまで5,000・・・

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経済産業省の新型コロナに関する情報が更新されました。

2020年05月19日(火)
新型コロナウイルス感染症で影響を受ける事業者に向けたパンフレット 5月15日(金)18時に更新されました。パンフレットはこちら >内閣官房ホームページの新型コロナウィルス感染症に伴う各種支援もご参照ください。 >業種別コロナウィルス感染拡大防止ガイドラインはこちら

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